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SiS
国際単位系(こくさいたんいけい、仏: Système International d'unités、英: International System of Units、略称: SI)は、メートル法の後継として国際的に定められ、世界中で広く使用されている単位系である(⇒#国際単位系の定義)。
メートル条約に基づき、メートル法におけるMKS単位系が国際的な標準規格の単位として広く使用されていた。すなわち、長さの単位にメートル (m)と質量の単位にキログラム (kg)、時間の単位に秒 (s) を用いて、この3つの単位の組み合わせで、様々な物理量の単位と値を表現していた。SIは、これをより拡張した一貫性のある単位系である(詳細は後述)。SIは1948年の第9回国際度量衡総会 (CGPM) で設立が決定され、1960年の第11回国際度量衡総会 (CGPM) でその包括的な規定が確立された。SIについて、準拠すべき最新の公式国際文書は、2019年に発行された第9版 (2019) である(⇒#公式国際文書)。
なお、SIはメートル法を発展・洗練させたものであるが、同じくメートル法系から発展した単位系として工学単位系(重力単位系)やCGS単位系などがある。これらは異なる単位系であり、使用に当たって混同しないよう注意を要する。また、近年のSIは普遍的な自然法則を重視した単位を志向しているが、純粋に自然のみに拠った自然単位系も存在する。
略称の SI はフランス語の「Système International d'unités」に由来する。これはメートル法がフランスの発案であったという歴史的経緯があること、及びメートル条約・国際度量衡委員会 (CIPM)・国際度量衡局 (BIPM) の公用語がフランス語であるという事情による。「SI」 は言語の違い(英語、日本語、中国語、タイ語など)に関係なく共通して用いられる略称である。
SI は国際単位系の略称であるため「SI単位系」というのは重複表現であるが、単に「SI」では分かりづらい場合に用いられる。「SI単位」(仏: unité(s) du SI、英: SI unit(s))は「国際単位系の単位」という意味で正しい用語である。
国際単位系の単位システムとしての特徴は次の通りである。
これらは簡便性と合理性を保つ工夫である。例えば、1881年の第1回国際電気会議の時点で、少なくとも12の起電力の単位、10の電流の単位、15の抵抗の単位が存在していた。多様な単位が併存すると相互の換算に煩わされるが、「一貫性」のある単位だけなら換算係数の煩雑さは避けられる。
国際単位系 (SI) は2019年の第9版に至って初めて、全ての定義が人工物を使った標準、物質の特性、測定方法のいずれにも関連づけられない形で確立された。こうした改定によって、あらゆる単位の実現の精度が、定義自体によって制約されることなく、自然界の量子構造と人類の技術力のみによって制約されるようになった。定義定数をある単位に結びつける有効な物理式であればいかなるものでも、その単位の実現に使うことができ、これによって、今後の技術の進展に伴って更に精度を高めた革新と実現の機会があらゆるところで拓かれていく。このように、2019年の定義改定は、大きな意義を持つ歴史的一歩を前に踏み出す節目となるものである。
以下に、SIの構造上の重要な決定を列挙する。
2019年5月20日以降の国際単位系についての最新の公式文書は、BIPMによるフランス語と英語による「国際単位系第9版 (2019)Ver.2.01」2022年12月 である。この文書の日本語訳は以下である。
この文書は、BIPMの英語版(ただし、以前のVer1.08版、2019年5月)を日本語に翻訳したものである。したがって、2022年11月に追加された新しいSI接頭語のクエタ(Q)、ロナ(R)、ロント(r)、クエクト(q)およびこれらに関するCGPMの決議文などは含まれていない。
国際単位系の公式文書はフランス語によるものであり、正式な本文の確認が必要な場合、あるいは、文章の解釈に疑義がある場合は、フランス語版を参照する必要がある。
国際単位系国際文書を日本語に翻訳した産業技術総合研究所、計量標準総合センターは、国際単位系 (SI) 第9版 (2019) の概要(新しいSI接頭語を含んでいる。)を下記のパンフレットにまとめている。このパンフレットは、非営利目的の複製が自由にできる。すなわち営利目的の使用でなければ、許諾の必要なく、複写・複製することができる。
1970年の第1版以降の経緯は次の通りであり、BIPMのHPで閲覧できる。
2019年に、国際単位系の定義は根本的に改められた。すなわち2006年公式文書までは、7つの基本単位をベースにして組立単位、接頭語からなる単位の組み合わせ(単位系)を国際単位系と定義していた。しかし2019年の第9版の公式文書は以下の定義のように、「7つの定義定数の数値を固定する」ことによって逆にSIを定義することとしたのである。
ここで、ヘルツ(記号: Hz)、ジュール(記号: J)、クーロン(記号: C)、ルーメン(記号: lm)、ワット(記号: W)は、それぞれ秒(記号: s)、メートル(記号: m)、キログラム(記号: kg)、アンペア(記号: A)、ケルビン(記号: K)、モル(記号: mol)、カンデラ(記号: cd)と、 Hz = s−1、J = kg m2 s−2、C = A s、lm = cd m2 m−2 = cd sr、W = kg m2 s−3 で関係付けられている。 7つの定義定数の数値には不確かさはない。
この定義ではそれぞれの定数の値を対応するSI単位で表現したときの厳密な数値を定めている。 定数の値は数値と単位の積であるため、厳密な数値を固定することによって単位を定めることができる。 7つの定数はすべてのSI単位がこれらの積と比によって表すことができるように選ばれている。
現行のSIは、合わせて7つの物理定数や物質固有の特性値について、これらを定義された値(曖昧さをもたない固定化された値)として扱うことで構築されている。すべてのSI単位は7つの定義された値をもとに定めることが可能である。SI単位としては、7つの定義された値と直接結びつく基本単位、および、これらの積としての組立単位がある。
7つの定義された物理定数あるいは物質固有の特性値をもとにしたSIにおいては、これらの定義値を固定された値とみなして、7つのSI基本単位が定義されている。すなわち、秒 (s)、メートル (m)、キログラム (kg)、アンペア (A)、ケルビン (K)、モル (mol)、カンデラ (cd)の7つの単位がこれに該当する。 これらに対応する物理量はそれぞれ順に時間、長さ、質量、電流、熱力学温度、物質量、光度である。
2019年5月20日には、この7つの基本単位のうち特にキログラム (kg)、アンペア (A)、ケルビン (K)、モル (mol) の4つについて、国際度量衡総会(CGPM)の定めるところによって、それらの定義が根本的に改訂された。同時に、残りの秒 (s)、メートル (m)、カンデラ (cd) については定義文の表現が改められた。
上表にあるように、ある単位の定義に別の単位の定義が用いられているものもある。例えば、長さ(メートル)の定義においては、光速とともに秒の定義も使用されている。7つの基本単位はSIにおいて骨格となる基本の単位群だが、必ずしもそれらは完全に独立に定義されているものではない。
基本量の次元の記号には、サンセリフ立体を用いる。
組立単位は基本単位のべき乗の積と定義される。このうち特に、積の係数が1である組立単位を「一貫性のある組立単位」と言う。
SIにおいて、一貫性のある組立単位の一部(全部で22個)には、固有の名称とその記号が与えられている。それらは、ラジアン (rad)、ステラジアン (sr)、ヘルツ (Hz)、ニュートン (N)、パスカル (Pa)、ジュール (J)、ワット (W)、クーロン (C)、ボルト (V)、ファラド (F)、オーム (Ω)、ジーメンス (S)、ウェーバ (Wb)、テスラ (T)、ヘンリー (H)、セルシウス度 (°C)、ルーメン (lm)、ルクス (lx)、ベクレル (Bq)、グレイ (Gy)、シーベルト (Sv)、カタール (kat) の22個である。
SI接頭語は、SI単位の10進の倍量単位・分量単位を作るための接頭語である。前項までの基本単位や組立単位と組み合わせて用いることができる。しかし、接頭語が SI単位と共に使われる場合、接頭語によって、1 以外の係数が導入されるため、結果として生ずる単位は一貫性を持たないものとなる。SI基本単位あるいは組立単位に使用可能なSI接頭語の一覧を以下の表に示す。
次項に述べるSI併用単位を除いた国際単位系(SI)全体が一貫性のある単位系というわけではない。このことを明確にするために、CIPM(2001年)は、「SI単位」の語と「一貫性のあるSI単位」の語とを区別して、次のように定義した。
つまり、「基本単位+一貫性のある組立単位」の範囲の単位であれば、一貫性のある単位系であるが、これにSI接頭語を付加すると、もはや一貫性は失われるのである。
日々の生活で広く SI とともに用いられているため、CIPM により国際単位系と併用することが認められている非SI単位である。これらの使用は今後ずっと続くものと考えられ、SI単位によって正確な定義が与えられている。
以下に、SI国際文書SI第9版 (2019) 第4章「SIとの併用が認められる非SI単位(Non-SI units that are accepted for use with the SI )」の表8で挙げられている非SI単位の全て(15個)を列挙する。この表中の単位は、SI単位との併用が認められる。ただし、これらのSI併用単位を一貫性のあるSI単位と組み合わせると、もはや一貫性は失われることに注意すべきである。
(a)~(h)の注については、SI併用単位を参照のこと。
国際単位系国際文書第9版 (2019) は、「SI接頭語は、SI併用単位の一部とは併用できるが、例えば時間の非SI単位との併用はできない。」と記述しているのみで、分・時・日以外の12個のSI併用単位のうち、どの単位がSI接頭語と組み合わせることができるかについては、明確に述べていない。詳細は、SI併用単位#SI接頭語との組合わせを参照のこと。
SI国際文書第8版 (2006)(廃版)の第4章には、SI併用単位とは別に様々な非SI単位が列挙されていた。しかし、2019年に改訂された国際単位系 (SI)(第9版)では、SI併用単位以外の非SI単位は全て削除された。削除された非SI単位の詳細は、非SI単位#2006年第8版に掲げられていた非SI単位を参照のこと。
国際単位系 (SI) は、数値と単位を記述するときの記法について詳細な規定を定めている。
単位の名称を英語で書く場合は、立体活字(立体)で表記し、普通名詞として扱う。文頭の場合もしくは表題のように大文字で書き始めるものを除き、単位の名称は単位記号が大文字で始まる場合でも小文字で書き始める。なお、°Cの単位名称の正しいつづりは「degree Celsius」であって、「degree celsius」ではない(Celsius は人名に由来するため大文字の C で始まる)。
SI接頭語と単位の間には空白やハイフンを置かない。
個々の単位を並べて作った組立単位の名称は空白もしくはハイフンで区切る。
量(物理量)の記号は斜体(イタリック体)で表記し、通常は、ラテン語またはギリシャ語のアルファベット1文字である。大文字と小文字のいずれも使ってよい。量に関する追加情報は、下付き文字で、または、括弧の中に入れて、加えることができる。
単位記号は、その前後の文章で使われている書体にかかわらず、立体(ローマン体)で表記する。
単位記号は小文字で表記する。ただし、単位記号が固有名詞に由来する場合は最初の文字を大文字にする。
量の性質についての付随情報は量記号に与えるものとし,単位記号に与えてはならない。
Unicode標準では、互換性の為に割り当てられている特殊な単位記号ではなく通常のラテン文字を使うことを推奨している。
数値は、常に単位の前に来て、必ず 1 字分の空白を使って数字と単位を離す。量の値は数字と単位の積として表され、空白は乗算記号 を表す(二つの単位の間に挿入される空白がそれらの積を表すのと同じである)。この原則は、セルシウス度と(SI単位ではないが)パーセントにも適用され、その単位記号である °C や % の前に空白を挿入する。また、SI接頭語と単位記号の間に空白を置いてはならない。
この原則における唯一の例外は、平面角を表す単位である角度、分、及び秒であり、それぞれの単位記号である「°」(度)、「′」(分)、及び「″」(秒)に対しては、数値と単位記号との間に空白を挿入しない(度 (角度)#記法)。
数値と単位の間の空白については、SI国際文書の原文(仏語、英語)では、半角・全角の概念がないので、単に空白(仏語 une espace, 英語 a space)と規定している。これは日本語翻訳版でも同じである。ただし日本語文献上の実際の記法としては、この空白は、「半角の空白(スペース)」として運用されている。
小数点(decimal marker)は、「.」(ピリオド)でも「,」(コンマ)でもよい。どちらを選ぶかは関連する文章やその言語の習慣によるものとする(小数点#二つの方式)。現在の日本では、「.」(ピリオド)を用いることがほとんどである。 数値が +1 と −1 との間にある場合、小数点の前には常に 0 を置く。
桁の多い数を表す場合には、読みやすくするために、空白(space)を用いて3桁毎のグループに分けてもよい。ただし、グループの間に点「.」やカンマ「,」を挿入してはならない。 しかし、小数点の前または後の桁数が 4 桁のみの場合は、1 桁だけを分けるための空白は設けないことが一般的である。
このようなかたちで桁数をグループ分けするか否かは、それぞれの選択に委ねられる。設計図、財務諸表、コンピュータが読み取るスクリプト(scripts)などの特定の専門的分野では、このやりかたは必ずしも使われていない。 表中の数字の場合、同じ欄の中で使用する形式は統一する。
日本の計量法は、法定計量単位を限定的に定めている。SI単位及びSI併用単位の多くは、法定計量単位になっているが、次のものはそうではない。
固有の名称を持つSI組立単位である、酵素活性の単位 カタール(kat) は法定計量単位ではない。国際単位系国際文書が規定・例示するSI単位のうち、法定計量単位となっていない単位は、このカタール(kat)および酵素活性濃度(kat m−3) だけである。
以下の6個のSI併用単位は、法定計量単位ではない。
現在では、世界のほとんどの国で合法的に使用でき、多くの国で使用することが義務づけられている。しかしアメリカなど一部の国では、それまで使用していた単位系の単位を使用することも認められている。
日本は、1885年(明治18年)にメートル条約に加入、1891年(明治24年)施行の度量衡法で尺貫法と併用することになり、1951年(昭和26年)施行の計量法で一部の例外を除きメートル法の使用が義務付けられた。1974年には国際単位系が導入され、1991年(平成3年)にはJIS規格が完全に国際単位系準拠となり、JIS Z 8203「国際単位系 (SI) 及びその使い方」が規定された。この国際単位系への移行に伴い、1992年に気象庁が気圧の単位をミリバールからヘクトパスカルに変更するなど、いくつかの単位が変更された。
SiSりんくうタワー(英: SiS Rinku Tower)は、大阪府泉佐野市りんくう往来北にある超高層ビル。高さ256.1mで、2023年現在、日本で5番目の高さである。2019年10月まではりんくうゲートタワービルという名称であった。
総工費は約659億円で、「インテリジェントオフィス」(賃貸形式の事務所)・同時通訳設備を持った800平方メートルの「国際会議場」・「ホテル」などで構成される。超高層ビルの中では麻布台ヒルズ森JPタワー(東京都港区、325.2m)、あべのハルカス(大阪市阿倍野区、300.0m)、横浜ランドマークタワー(横浜市、296.3m)、虎ノ門ヒルズステーションタワー(東京都港区、266m)についで日本で5番目に高い。
建設当初は、大阪市が建設していた大阪南港のWTCビル(現在の大阪府咲洲庁舎、256.0m)と高さを競い、最終的には0.1m差で上回った。
6階にりんくう国際会議場(RICC)と通常の会議場、7階はセントラルスポーツによるプールを併設したフィットネスクラブ、9階に展示場があり、8階・10階から26階はインテリジェントオフィスとなっている。1階 - 6階の一部区画と28階 - 54階はホテルとなっており、当初「全日空ゲートタワーホテル大阪」として営業されてきたが2011年6月30日をもって営業を終了。その後、7月1日にエスフーズと代表者が同一の飲食店運営会社ダンシンダイナーに事業譲渡され、7月12日に「スターゲイトホテル関西エアポート」として再オープンした。
運営会社で大阪府の第三セクター法人のりんくうゲートタワービル株式会社が会社更生法の適用を申請し破綻したため、2005年12月以降はビルメンテナンス・不動産管理会社ビケンテクノの子会社、ベスト・プロパティが管理・運営を行っている。
その後2012年12月に、香港に拠点を置く、英領バミューダ籍の不動産投資会社「新龍国際(SiS International Holdings)」グループの特定目的会社が、約30億円で買収した。
2019年12月以降はオフィス部分のうち15階・16階・19~24階・26階がホテルとして改装され、運営会社が異なる複数のホテルが同一の建物に入居する状態となっている。
バブル経済期にりんくうタウンが造成されたが、バブル崩壊へと傾いた1992年頃には関西財界(住友グループ・日本生命・サントリーなど)や三井不動産・伊藤忠商事などが計画したりんくうタウンでの高層ビル建設計画は全て頓挫した。そのため、大阪府主体で着工された当ビルが、バブル期の計画によって竣工した唯一の物件である(但し、当初は関西国際空港連絡橋を挟んで南側にも同じデザインの超高層ビルを建設し、名前の通りゲートを模したツインビルとして計画されていたが、片棟(北側)のみの竣工となっている。また当初の高さは1フロア分高い260mの予定だった)
しかしながら、開業が1996年秋にずれ込み、交通網は充実していたものの、2年前に開港した関西国際空港は利用客低調が浮き彫りとなっており、また大阪市内からほど遠いためオフィスは空室が目立った。賃料収入が低調で開業以来毎年赤字の状態が続いたため、1999年頃からはパスポートセンターや大阪府の事務所を入居させ、賃料収入を下支えする策が行われている。
当時西日本最高層が売りで、地域最大規模のキャパシティを誇るホテルも累積赤字を膨らませ、2005年1月にホテル経営会社であるゲートタワーホテル社が特別清算(負債額77億円)を実施。その親会社で債権の連帯保証を抱えていたりんくうゲートタワービル社は同年4月に会社更生法の適用を申請し認可された。負債額は約463億円(累積赤字は2004年度で約623億円)である。その後、新生銀行とケネディクスの企業連合がスポンサーとなり、45億円という総工費・負債額の10%未満の価格で、建物が売却された(ゲートタワービル社は更生手続終結まで存在する見込みである)。
大阪府の支援策として、府関係事務所などはそのまま入居を続け、無利子で融資した63億円全額を債権放棄し、さらに公共性の高い「国際会議場」と「てんぼーるりんくう」の運営維持のために、同じ第三セクターの「財団法人大阪府臨海・りんくうセンター」(→りんくうタウン参照)に運営を委譲し、大阪府が「財団法人大阪府臨海・りんくうセンター」(現・財団法人大阪府タウン管理財団)を通じて運営資金として、りんくうゲートータワービルに今後10年間で約30億円(支出額は約34億円)を支払うこととしている。
ホテルマネージメントジャパンが、オフィスフロア部分にオリエンタルホテルの新ブランド「オリエンタルスイーツ エアポート 大阪りんくう」を2019年12月15日にオープン。同一ビル内に2つのホテルが併存することになり、同ビル内の大部分がホテルとして利用されていたが、2022年10月31日をもって営業を終了した。2023年2月23日からは後継ホテルとしてオディシススイーツ大阪オペレーションズ株式会社運営による「オディシススイーツ大阪エアポートホテル」が開業した。
なお、スターゲイトホテル関西エアポートは、2020年10月から「新龍国際(SiS International Holdings)」グループ企業となっている。
メートル毎秒(メートルまいびょう、英: metre per second、記号m/s)は、国際単位系(SI)における速さ又は速度の一貫性のある組立単位である。
ただし、日本の計量法では「速さ」の単位としており、「速度」の単位とはしていない。1メートル毎秒は、「1秒間に1メートルの速さ」と定義される。
なお、速さと速度の違いについては、速度#速度と速さを参照のこと。
単位記号は、m/s である。m/sec としてはならない。
日常会話では「秒速何メートル」とも表現する。また、風速は日本では通常メートル毎秒で測るが、口頭では「毎秒」を省略して「風速何メートル」と表現することが多い。
1メートル毎秒は、以下に等しい。
センチメートル毎秒(記号:cm/s)は、1秒間に1センチメートルの速さと定義される速度の単位で、1メートル毎秒の100分の1である。
センチメートル毎秒はCGS単位系における速度の基本単位である。カイン(kine)の別名があり、日本では地震動の最大の速さを表す単位として用いられている。建物の被害との関連では、加速度のガルとともに、重要な指標とされる。ただし、「カイン」は国際単位系(SI)では全く認めていない非SI単位である。計量法上は非法定計量単位であり、取引・証明における使用は禁止されている。
カイン(kine)の語源は運動を表すkinematicの頭4文字を取って読んだものと言われている。
Unicodeには、メートル毎秒を表す上記の文字が収録されている。これはCJK互換用文字であり、既存の文字コードに対する後方互換性のために収録されているものであるので、使用は推奨されない。
BiS(ビス)は、日本の女性アイドルグループ。つばさレコーズ(旧・つばさプラス)所属。2016年以降、WACKがプロデュースを担当、マネージメントもつばさプラスとWACKとの共同となっている。2010年結成、2014年に解散(第1期=通称:旧BiS)。2016年に再結成、2019年に解散(第2期=通称:新BiS)。その後、新メンバーオーディションを経て、2019年6月に再々始動(第3期=通称:令和BiS)。ファンの総称は研究員。
歌手として活動していたプー・ルイが音楽配信・情報サイトOTOTOYでのインタビューにて、「アイドルグループがやりたかった」と発言。これを発端に公開メンバー選考オーディションを行い、2010年11月より活動を開始。マネージメントは渡辺淳之介、サウンドプロデュースは松隈ケンタが担当。
日本語名称として「新生アイドル研究会」、英称として「Brand-new idol Society」と呼称・記述される。その名の通り、結成当初は、「アイドルを研究して、アイドルになろうとする、アイドルになりたい4人組」をコンセプトに、「自給自足」をモットーとし、活動初期は振り付けやイベントのブッキングも自ら行っていた。また、南波一海を講師として、「OTOTOYアイドル研究室」の生徒として授業を受けていたこともある。
破天荒なプロモーション手法(ロマン優光曰く、「昭和の新日本プロレス的なトラブルをトラブルで解決するような現実とシナリオが交錯する炎上商法」)が有名となり、特に1stシングル「My Ixxx」のミュージック・ビデオでは、メンバーが全裸に近い状態で出演し、話題を集めた。 日本武道館での解散コンサートを目標に活動していたが、武道館側からNGが出されたことにより会場を横浜アリーナに変更。2014年7月8日、「BiSなりの武道館」と銘打たれた公演をもって解散した。
解散から2年後の2016年7月8日、プー・ルイ、渡辺、松隈により新メンバーを募集した上で本格的な再始動を発表。
BiS1st(ビスファースト)、BiS2nd(ビスセカンド)の2部制「BiS.LEAGUE」の導入、廃止を経て、2019年4月から5月にかけて行う全国ツアー「BiS Are you ready to go? TOUR」を最後に解散を発表。それに伴い、再結成オーディションの開催がアナウンスされた。
解散から1カ月後の2019年6月11日に始動。
2023年
2024年
2012年4月11日にリリースされたBiSの5thシングル「IDOL」にまつわるダマし企画と一連の騒動。
5thシングル「IDOL」のリリースを前にBiSは“新曲のPV”として「アイドル」をYouTube上に公開(現在は削除済)。 メイド服に身をまとい、それまでのロックチューンから王道アイドル路線へ大きく方向性を変えたスタイルとサウンドに多くの研究員が動揺。PV公開直後にメンバーのテラシマユフがBiSの方向性やマネジメント批判ともとれる意味深なブログを公開(←即日削除)したこともありさらに波紋を広げる。
その後、公式のアナウンスを出さないままBiSはライブやイベント出演を重ね、2012年3月24日新宿ロフトプラスワンにてCDデビュー一周年記念イベント『全曲踊ろうぜみんな。あと乾杯しよう。』を開催。オールナイトイベントとなった本イベントの様子はニコニコ生放送でもライブ配信。合計視聴者3万人を超える注目を集めたイベント終盤、マネージャーの渡辺が一人ステージ上に立ちBiSの王道アイドル路線転身についての叛意を涙ながらに訴え、同シングルのリリースをもってディレクターの降板を表明。この渡辺の言動により研究員の動揺はピークに達する。
そしてシングル発売前日の2012年4月10日午前0時(CDが店頭に並ぶのは発売日前日が通常のため実質上の発売日)にBiSは新曲のPV「IDOL」を公開。先に公開されたPV「アイドル」と王道アイドル路線への転身はBiS自らによるだまし企画だったことを表明した。
「IDOL」のPVはエキストラの研究員を集め、邪教の女神に扮したBiSを十字架に磔にして早朝の街中を練り歩くという日のこれまでの過激な路線を踏襲した内容。しかしその撮影直後のテラシマユフのブログでの反論、そして一周年イベントでの渡辺のプロデューサー降板表明と、長期間に渡る周到な計画が積み重ねられ、事実を知る関係者もごく一部に限られていたため、「アイドル」のPV公開直後は半信半疑だった多くの研究員がこの騒動に巻き込まれることとなった。(「IDOL」はHMV限定シングルだったが店舗にも事実は伝えられていなかった)
その後、2012年4月15日の下北沢SHELTERでのワンマンライブ『Killer BiS』で“騒動の黒幕”マネージャー渡辺はテラシマユフにバリカンで頭を丸刈りにされ一連の「IDOL騒動」は終止符を打った。
BiS(新生アイドル研究会)のファンの呼称。ライブやイベントでの熱烈な応援と度を過ぎた奇行がしばしば本人たちよりも観客の注目を集める。
なお、メンバーごとのファングループについては以下のように呼称される。
ノット (knot 記号: kn, kt)は、速さの単位であり、1ノットは1時間に1海里 (1852 m) 進む速さである。
日本の計量法第5条第2項において、用途を限定する計量単位を「特殊の計量単位」として認めている。ノットはこの「特殊の計量単位」の一つであり、「航海又は航空に係る速さの計量」に限定して使用が認められている。
計量法におけるノットの定義は、「1時間に1852メートルの速さ」すなわち、1時間に1海里進む速さということである。(1852/3600) m/s であり、換算すると、約0.514444 m/s ということになる。ただし、イギリスでの公式の定義では、(正確に)0.51477 m/s である。これは、1海里を1853.184 m(6080 国際フィート)とし、これを3600秒で除した値を小数5桁に丸めたものである。
ノットは現在も船舶や航空機の速度をあらわす単位としてよく用いられている。これは海図上や航空図上で距離を測るには緯度1分に相当する海里を用いて計算するほうが容易であり、したがって速度もノットを用いる方が便利であるためである。ノットを使用する際には、SI単位(この場合はキロメートル毎時 (km/h) など)との対応関係を示す必要がある。
ノットは、現在の国際単位系 (SI) の国際文書(第9版、2019年)においては、「その他の非SI単位」としても認められていない。かつては(2006年から2019年まで)、国際単位系(SI)の文書である国際文書第8版 (2006)において「表8 その他の非SI単位」の一つとして掲げられていた。
ノットの単位記号には、国際的に合意された記号はないが、kn がよく使われる。ただし、日本の計量法では、単位記号は「kt」と定められている。
かつては漢字で"節"という表記が用いられたことがある。しかし、この漢字表記は計量法では認められていない。
かつては海里の定義が様々に異なっていたので、ノットの定義も異なっていたが、現在では国際海里を基にしたものにほぼ統一されている。
国際海里は1929年に定められたが、アメリカは1954年まで1海里 = 正確に6080.20 測量フィート = 約1853.248 666メートル、イギリスは1970年まで1海里 = 正確に6080 国際フィート = 正確に1853.184メートルという定義を使っていた(この値は現在でも、イギリスの公式のノットの定義の算出に用いられている)。
ノットという言葉は英語で「結び目」を意味する。
大航海時代、船の緯度を知るには時計と太陽の高度を、経度を知るためには速度を計測する必要があった。
当初、船の船首から丸太(log)を投げ込み、船尾までの時間を砂時計で計り、進行速度の記録としたが船によってマチマチで経験豊富な航海長が必要であったし、夜や嵐の最中では計測不能と言う欠点があった。そこで、ロープの先端に丸太や板をしばり、ロープに一定の間隔で結び目を作り、丸太や板を海に投げ込んでから一定時間の間に結び目がいくつ手の中を通過するかをカウントして記録するようになった。結び目は「ノット」(knot)なので、この語が速度の語源になった。ちなみに、英語では2以上は two knots, three knots のように「ノッツ」になるが、日本語では常に単数形の「ノット」を使う。なお、1 NM(海里)は緯度の 1 分の距離であるので、どの緯度であっても地図とディバイダがあれば計算できる。
速度計の登場以前においては「ハンドログ」という器具を用いて「28秒砂時計の砂が落ちきる前にロープの等間隔の結び目(knot)をいくつ繰り出したか」で速度を測っていた。結び目と結び目との間は 15.4 mであった。
目立った目印のない海上や空中では、自船の位置は進行する方位と速さを求め、その速度で航行した時間を用いて把握していた。1 海里は緯度 1 分に相当する平均的な子午線弧の長さに等しいことから、海図上では非常に分かりやすい単位となる。このため、海里を単位に含むノットは、船舶や航空機でよく使用されることとなった。
航海・航空分野以外でも、気象観測における風速の単位として使われることがある。例えば、国際的な海上気象データの収集・保管には、ノットが現在も使用されている。
1ノットは、約0.514 m/s なので、概数として、1ノットの2倍が 1 m/s であるとして、簡便に換算することが多い。さらに、1ノットを1.9 km/h、1海里を 1.9kmとして簡便に換算されることもある。
例えば、
秒(びょう、英: second, 仏: seconde 、記号 s)は、国際単位系 (SI) における時間の単位である。他の量とは関係せず完全に独立して与えられる7つのSI基本単位の一つである。秒の単位記号は、「s」であり、「sec」などとしてはならない(秒#表記)。
「秒」は、歴史的には地球の自転の周期の長さ、すなわち「一日の長さ」(LOD)を基に定義されていた。すなわち、LODを24分割した太陽時を60分割して「分」、さらにこれを60分割して「秒」が決められ、結果としてLODの86400分の1が「秒」と定義されてきた。しかしながら、19世紀から20世紀にかけての天文学的観測から、LODには10−8程度の変動があることが判明し、時間の定義にはそぐわないと判断された。そのため、地球の公転周期に基づく定義を経て、1967年に、原子核が持つ普遍的な現象を利用したセシウム原子時計が秒の定義として採用された。
なお、1秒は偶然にも人間の標準的な心臓拍動の間隔に近い。
「秒」は、2019年5月以降、以下のように定義されている。
この定義を受けて、日本の計量法においては「セシウム133の原子の基底状態の二つの超微細準位の間の遷移に対応する放射の周期の9192631770倍に等しい時間」(計量単位令別表第一第3項)と定義されている。
秒の単位記号は、小文字・立体の「s」である。しばしば「sec」や「sec.」と書かれることがあるが、これらの表記は国際単位系および日本の計量法では認められておらず、誤りである。
漢字「秒」の本来の意味は、小麦や稲などの穂先の堅い毛すなわち
古代のバビロニアそして中国では、1日を12等分する時間を設け、これを日時計による観測で確認をしていた。また、少なくとも紀元前2000年頃にはエジプトでは1日を昼と夜に分け、それぞれを12の時間単位で区切っていた。これは不定時法と呼ばれ、季節による昼や夜の長さ変動から、それら時間単位の実際の長さは一定していなかった。古代ギリシアのヒッパルコス(紀元前150年前後)と古代ローマのクラウディオス・プトレマイオス(150年前後)は、それぞれ1日を六十進法で細分し、平均化された1時間(1日の24分割)や、1時間の単純な分数(1/4や2/3など)そして時間の度合い(現代の「分」にも通じる1日の360分割)などを用いたが、これらは現代の分や秒とは異なっていた。
六十進法の定義によって分けられる1日は 1/60のn乗の時間区分を設けていくことになるが、300年頃のバビロニアでは少なくとも(1/60)6までの分割(2マイクロ秒よりも短い)を行っていた。ただし、そのようなごく短い時間単位を基準に用いていた訳ではなく、例えば1年という時間を細分単位で表すような場合には1日の60分割単位を基礎としていた。バビロニアでは1日を360分割した she という単位(現代の4分に相当する時間)、これをさらに72分割した helek という単位(現代の10/3秒に相当する時間、ユダヤ暦の「ヘレク」と同じ)を使っていた。彼らはこれらの単位時間を正確に測定を行う手段は持っていなかったが、計算で、例えば1朔望月の平均時間を六十進法で29;31,50,8,20日(≒29.5305941358 日)という値を得ていた。この計算方法はヒッパルコスとプトレマイオスが使っていた方法である。この「ヘレク」は1080分の1時間であり。ユダヤ暦では、平均月を29日と12時間793ヘレク(=29日と12.734時間)とする。
西暦1000年、ペルシア人の学者アブー・ライハーン・アル・ビールーニーは、新月となる週に、日曜日の正午を基準点とした「日、時、分、秒」さらに秒より細かな2段階の区分を施した。1267年にはロジャー・ベーコンが、満月日の正午を基準に「時(horae)、分(minuta)、秒(secunda)」さらに細かな tertia と quarta へ分けた。「秒」を60分の1に細分する用語tertiaは、英語ではthirdとなり、現代のポーランド語「tercja」やトルコ語「salise」に残っているが、通常は小数点以下2桁で示される。またこのthirdに相当する漢字の単位名称は現代ではまず用いられないが、中国・日本の西洋時法伝来以降の古文献では「微」が用いられた。tertiaの下のquartaは英語ではfourthとなり、中国・日本の古文献における漢字名称としては「繊」が用いられた。それより下の六十進法による分割単位も存在するが、それについては六十進法#単位を参照のこと。
現代英語の「second」は、元々「第二の分」「次の分」を意味する「second minute」と呼んでいたことを由来とする。それに対して分のことは「第一の分」を意味する「prime minute」と呼んでいた。すなわち、1時間に対する第1の分割、第2の分割という意味である。
時計が秒単位を表示するようになった初期の例は、16世紀後半に現れる。1560–1570年のフレマースドルフ・コレクションには、秒針を持つねじ式時計がある。同じ頃、タキ・アルジンは5秒刻みの表示をする時計を製作した。1579年にはヨスト・ビュルギがヴィルヘルム5世の依頼を受け、秒を示す時計を作った。1581年にはティコ・ブラーエが天文台の時計を改修した際に分と秒の表示を加え、1587年に彼は、この時計は4秒の狂いしか生じなかったと述べた。
秒表示の正確性は、振り子時計が発明され、日時計による見かけ時間の表示から平均時を表すことができるようになって向上した。特に1670年にビル・クレメント(William Clement)がクリスティアーン・ホイヘンスの時計に秒振り子を加えた事が顕著に貢献した。ロングケース・クロックの秒振り子は一往復で2秒を示し、片方からもう一方へ振れる際に鳴る機械音が1秒毎の時間を刻んだ。そして、精密時計の文字盤には1分間で一周する秒針が加えられるようになった。
日本の法令では、1951年(昭和26年)に制定された計量法で、時間の計量単位として秒が定められ、「秒は、平均太陽日の1/86400とし、東京天文台が秒として決定する時間で現示する」とされた。当時の東京天文台(現国立天文台)では、子午儀による恒星の観測で時を測定し、測定結果を外挿して標準時計であるリーフラー振り子時計の歩度を調整して保時していたといわれる。
歴史的には地球の自転周期すなわち一日の長さ(LOD)は一定だと考えられていた。ところが、クォーツ時計の精度が向上すると、LODには潮汐力や季節変動による1ミリ秒から2ミリ秒程度の変動、すなわち10−8日程度の変動があることが分かってきた。このため、LODを元にした定義では、精度上の問題があることが判明した。
LODの変化には、海流や大気の循環、さらに地球の核の流動なども影響を及ぼしている。また、地震の発生も潮汐力による変動の1000分の1程度のわずかの自転周期の変動を起こす。
なお、LODが数年間の期間内に徐々に長くなっている(又は、地球の自転が遅くなっている)ことが閏秒が設けられている理由であるということが広範に信じられているきらいがあるが、これは、誤解である。詳細は閏秒挿入の理由についての間違った理解、地球の自転を参照のこと。
このLODの不安定性を受けて、1954年の第10回国際度量衡総会(CGPM)での決議に基づき、1956年の国際度量衡委員会(CIPM)において、秒の定義を地球自転よりも変動が少ない公転に求め、「1900年の年初に近い時で、太陽の幾何学(章動と光行差の影響を除いた)平均黄経が 279度41分48.04秒 となる時刻を基点として測り、この時刻を暦表時1900年1月0日の12時(日本標準時で1899年12月31日21時)と定義する。暦表秒はこの時刻から1太陽年の 1/31556925.9747」と改められた。日本の法令では、1958年(昭和33年)に改正された計量法で、「秒は、明治32年12月31日午後9時における地球の公転の平均角速度に基いて算定した1太陽年の1/31556925.9747として東京天文台が現示する」とされた。当時の東京天文台では、写真天頂筒(PZT)で時の計測を行い水晶時計で保時していたといわれる。暦表時とは、ニュートン力学に基づき地球の公転周期を元にして定めた時刻である。このときに使用されたのは、18世紀から19世紀までの天文観測に基づいて1900年以降の太陽の運動を示す方程式を記述した「ニューカムによる太陽の見かけの(光行差を考慮した)平均黄経」であった。この定義は1960年の第11回国際度量衡総会 (CGPM) で批准された。1900年というのは、この年における平均太陽日が86400秒になるという意味ではなく、単に時間を決めるための基準点としてきりの良い日付が選ばれたに過ぎない。そのため、基準値をもう一度測定しようとしても1900年に遡って行うことは不可能であり、再現性に課題を抱えていた。
新たな定義は、アルカリ金属であるセシウムを用いた原子時計によるものである。セシウムは天然では原子量133の元素のみが存在し、かつその沸点は671℃と低く、他の元素に比べて使いやすいために、原子時計に採用されていた。そのため、観測によってのみしか決定できない地球の公転よりも、実験室で求めることが可能な原子時計を直接用いて秒の定義を決めることが効率的と考えられた。これには、量子力学の原理から、すべての133Cs原子には個別の差が存在しないため、原理的に同一の定義が可能という特色もある。
1955年6月にイギリスの国立物理学研究所 (NPL) がセシウム原子時計を実用化すると、いくつかの国家は原子時計を導入し、時系の運用に使用し始めた。まず、原子時計には誤差の徹底的な洗い出しと対策が施され、そしてアメリカ海軍天文台 (USNO) のウィリアム・マーコウィッツとイギリス国立物理学研究所(NPL)のルイ・エッセンによってセシウム原子の超微細遷移周波数と暦表秒との関係が求められた。マーコウィッツとエッセンは、3年間の共同研究を経て1秒が9192631770周期だという数値を得た。これは、1951年にマーコウィッツが発明した星と月の動きを同時に追える月観測用カメラをUSNOが2台、大西洋を挟んで並列で設置し、月による星食から、高精度の暦表時を確認することで得られた。また、この観測でNPLは、アメリカ内陸部コロラド州の標準電波局短波放送による識別信号を使い、2台の原子時計の比較調整を行った。
1956年に国際度量衡委員会 (CIPM) の下部機関として設置された、「秒の定義に関する諮問委員会 (CCDS、現CCTF)」第1回会議で、エッセンはセシウム原子時計と天文時系の比較結果を報告し、セシウム原子周波数標準を秒の原器にするよう強く主張した。しかしその会議では、メートルの定義をメートル原器からクリプトン原子波長に置き換えた前例と同じように、10年間ぐらいは各種周波数標準と比較研究する必要があると結論された。
その後、1964年には、第12回国際度量衡総会 (CGPM) で高度の時間計測のために原子的標準に到達する緊急性を認め、CGPM決議5による委任に基づいてCIPMで時間の物理学的測定のために暫定的に用いるべき原子又は分子に基づく周波数標準の指定を行った。そして、40カ国の代表が参加した1967年の第13回CGPMにおいて、セシウム原子時計によるSIの秒の定義が決定された。日本の法令では、1972年(昭和47年)に改正された計量法で、「秒は、セシウム133の原子の基底状態の二つの超微細準位の間の遷移に対応する放射の周期の9192631770倍に等しい時間として現示する」とされ、秒を東京天文台が現示する定めがなくなり、どの機関が現示するのかは明示されなくなった。さらに、1992年(平成4年)に旧計量法が全部改訂され、新たな計量法の規定に基づく計量単位令により、秒は定義だけが示され、国の機関が秒を現示する定めはなくなった。1997年の国際度量衡局 (BIPM) の会議では「秒の定義は0 Kの下で静止した状態にあるセシウム原子に基準を置いている」という声明が出された。しかし現実には、絶対零度、止まった原子、そして外部からの電磁波等を全く排除した状態を作り出すことは事実上不可能であり、この理想状況との差異を評価して補正を加えなければならない。これを自動で行う機器の例には、一次周波数標準器がある。日本では、法令で秒を現示する指定がない状態が継続していたが、2003年(平成15年)に、秒の現示に代わって時間(秒)の逆数で表される周波数について、周波数標準器が経済産業大臣から特定標準器として指定された。なお、国家標準(特定標準器)には、独立行政法人情報通信研究機構(NICT)と独立行政法人産業技術総合研究所計量標準総合センター(NMIJ)の周波数標準器(原子時計)が指定されている。
この補則は SI 秒の定義が、黒体輻射により摂動を受けないセシウム原子に基づいていることを明確にしている。すなわち、周囲環境が熱力学的温度で0 K である。
もっと精度の高い定義として、現行のマイクロ波による定義から光に基づく定義に変更する研究が進んでいる。その候補としては光格子時計などが研究されており、国際度量衡局は、「秒の二次表現」(秒の新しい定義の候補)として、9種類を採択している。光格子時計としては、ストロンチウム格子時計とイッテルビウム格子時計の2つがある。
これの研究の進展により、10−18程度の精度を持つ時計が実現されようとしており、これをもとに、2026年(第28回国際度量衡総会が開催)か2030年(第29回国際度量衡総会が開催)を目途に、新しい秒の定義が採択される見込みである。
定義採択の条件としては、次の5つが挙げられている。
他の多くのSI単位と同様、倍量単位・分量単位としてSI接頭語を秒に付けることができる。秒の倍量単位は、規定上はキロ秒、メガ秒などもありうるが、通常は、非SI単位である分・時・日・週・月・年・世紀などの慣用の単位が使われるため、SI接頭語つきの単位はほとんど用いられない。
上記の3つの単位は、国際単位系(SI)の公式文書に記載がある「SI単位と併用できる非SI単位」である(SI併用単位#SI併用単位)。 なお、平均太陽日(LOD)は観測によって決まるものであり、単位としての日(d)(= 正確に 86400 s)とは、ずれがあることに注意(詳細は、地球の自転、閏秒を参照)。
以下の単位は、国際単位系(SI)では定義されていない。年と世紀は、天文学では通常、ユリウス年とユリウス世紀を用いる。定義は国際天文学連合による。
逆に1秒は慣用の単位では以下のように表される(全て、6桁目を四捨五入している)。
分量単位には以下のものがある。
原子時計で定義された秒を基礎に置いた時刻、正確には世界中にある300台以上の原子時計が算出する平均によって決められる時系があり、これを国際原子時 (TAI) と呼び、1958年1月1日0時に世界時 (UT) に合わせて開始している。ところで、地球の自転に基づく世界時 (UT) は、地球の自転の角速度の変動により、国際原子時 (TAI) との間にズレが生じる。日常生活に使用される時刻の基礎である協定世界時 (UTC) は1972年以後、原子時計に基づく国際原子時 (TAI) と全く同じ歩度(秒間隔)を維持しながら、正午近くに太陽が正中に来るように時刻を設定するため、協定世界時 (UTC) と世界時の UT1 との差が0.9秒を超えないようにする、閏秒調整を行っている。
1961年から1971年までは標準周波数のオフセットと時刻のステップ調整で世界時の UT2 に近似していた(旧協定世界時)。1972年からはこのステップ調整は廃止されることになり、代わりに協定世界時 (UTC) と国際原子時 (TAI) との差を整数秒となるように調整することとなった。この制度変更を受けて1972年1月1日0時の協定世界時 (UTC) と国際原子時 (TAI) との差が正確に10秒(協定世界時 (UTC) が国際原子時 (TAI) から10秒遅れ)となるように調整(特別調整という)された。同時に、それ以降の協定世界時 (UTC) と国際原子時 (TAI)との歩度を調整する方法は、閏秒を適宜加えるか除くやり方に改められた(詳細は、閏秒の項を参照)。
1972年以降の閏秒の調整は、すべて閏秒1秒を加える操作であって、2017年までにこれが27回実施された。結果、特別調整(10秒)を加えると協定世界時と国際原子時との差異は2017年段階で37秒となっている。
一般相対性理論によれば、狂いのない理想的な時計であっても、それが刻む時刻は、その時計が過去に、どのような重力場のなかをどのような運動をしたか、によって変わってくる。このような時刻を「固有時」と呼ぶ。これに対して、共通の基準となる目盛りのついた時間と空間を「基準座標系」と呼び、このうちの時間座標を「座標時」と呼ぶことがある。地球上の時計の固有時は、主に太陽、地球自体、月、諸惑星の重力ポテンシャルの影響下にあるものと考えてよい。時計のある場所が、これらの天体に対して位置を変えるので、このポテンシャルの影響は一定量と変化量の合成となる。この変化量の最大のものは太陽のポテンシャルの変化によるもので、地球軌道が楕円であるため太陽からの距離が年周変化することで生じ、地球上の時計が一斉に全振幅 6.6×10−10 の年周変化をすることになる。これを時計面でみると秒の長さの変化が積算されるので、全振幅 3.3 ms の年周変化を示すことになる。なお、変化とは、一切の重力ポテンシャルの影響から全く離れた場所の座標時に比較して測られる量を言う。また、地球ポテンシャルの影響として、時計の置かれている場所の標高(ジオイドからの高さ)の違いに対応して、1 km当たり1.1×10−13の歩度差が生じる。
1967年に国際度量衡委員会 (CIPM) の下部機関である秒の定義に関する諮問委員会 (CCDS、現CCTF)で、原子標準による秒の再定義が具体的に提案され始めると、時間、周波数分野での相対性論効果の取扱いについて、国際的かつ公式に討議されるようになる。この時の議論では、例えば日本の代表からは「セシウム遷移観測にあたり、特定の場所の指定を行えば、秒の定義はその場所の固有時になる」、「観測対象が適当な大きさの実験室内に限られた物理測定では固有時の採用で必要かつ十分であるが、対象が実験室外にある場合は一般相対論の補正を必要とする」、「地球上又はその近傍にある原子時計は、天体に由来する引力ポテンシャルの影響を受ける」、また、「遠隔の原子時計の相互比較のために必要欠くべからざる補正は現在直ちに用いられる形では準備されていないと思われる」などの意見があった。
このような国際的討議の結果、秒の定義には特定の場所は指定しないことになった。これは、物理法則を求めるための実験室内の一般計測では、その場所の固有時を用いれば必要かつ十分であるということを基礎としたもので、必要があれば相対性理論による補正を行えばよいという考え方である。 しかし、セシウム原子の遷移周波数で定めた秒間隔を積算する原子時や周波数標準について、各国の標準研究所間で相互比較をしたり、世界的な統一基準を確立しようとすると固有時のみの考え方では不十分となり、座標時的な概念の導入が必要となる。
このため、国際原子時 (TAI) について、1980年に秒の定義に関する諮問委員会(CCDS、現CCTF)第9回会合では国際原子時 (TAI) は座標時なのか、基準系、座標変換に必要なモデルなどについて議論された。その結果「TAI は、回転するジオイド上で実現される SI の秒を目盛りの単位とした, 地心座標系で定義される座標時の目盛りである」と声明を発表している。また、「現状では、一般相対性理論の一次補正(地球の重力ポテンシャルの差、速度の差および地球の自転に対する補正)を行うことによってジオイド近傍のいかなる固定点あるいは移動点にも十分な精度で TAI を拡大することができる」とされる。
Unicodeには、秒の分量単位を表す上記の文字が収録されている。これらはCJK互換用文字であり、既存の文字コードに対する後方互換性のために収録されているものであるので、使用は推奨されない。
キロメートル毎時(キロメートルまいじ、英: kilometre per hour、 記号:km/h)は、速さの単位である。ただし国際単位系(SI)では、「速さ」「速度」の単位としている(速さと速度の違いについては、速度#速度と速さを参照のこと)。
1キロメートル毎時は「1時間に1キロメートルの(距離を進む)速さ」を示す。
口頭では「時速○○キロ (メートル)」と表現され、誤解のおそれのない場合は、さらに「時速」と「メートル」を省略して単に「○○キロ」と表現されることがある。
速さと速度のSI単位はメートル毎秒である。「時」はSI併用単位であり、それを組み立てたキロメートル毎時はSI併用単位となる。日本の計量法では速さの単位としてメートル毎時を認めており、これにはSI接頭語をつけることが許されているため、その1000倍の速さであるキロメートル毎時 (km/h) も使用して良いこととなる。
国際単位系 (SI) における一貫性 (単位系)のある組立単位は、メートル毎秒 (m/s)だけである。キロメートル毎秒 (km/s)、メートル毎時 (m/h)、キロメートル毎時 (km/h) はいずれも一貫性がない。しかし、運輸、旅行に関する速さの計量においては、キロメートル毎時 (km/h)が感覚的に分かりやすいため、鉄道・自動車その他の交通用具の速度表示に多く用いられている。
単位記号はkm/hまたはkm·h−1であるが、英語圏などではkph, kmph, km/hrなどのようにも書かれる(p は per の略記)。ただし、日本の計量法体系では1951年(昭和26年)の計量法制定以来km/hのみが認められており、その他の記号は使うことができない。
メートル条約調印から4年後の1879年、国際度量衡委員会 (CIPM) は当時の国際度量衡総会 (CPGM) の支援の下、様々なメートル単位の記号を提案した。その中には、「キロメートル」を表す記号「km」の使用も含まれていた。
1948年、CGPMは国際単位系 (SI) の準備作業の一環として、普遍的に合意された記号を持たない多くの単位の記号を採用した。その結果、「km/h」、「km h-1」、「km·h-1」の3つの形式のうちの1つで、「km/h」は「キロメートル毎時」の有効な表現となった。
国際単位系は、単位記号は略語ではなく、特定の規則を用いて表記すると明記している。ダンルー・デュメニル(Maurice Danloux-Dumesnils)はこの区別を次のように説明している。
国際単位系による記法、つまりkm/h(km h-1、またはkm·h-1)の使用は、現在では、SI単位であるメートル毎秒(m/s、m s-1、またはm·s-1)に加え、健康と安全に関連する多くの分野や計量の分野で世界中で採用されている。
自動車が誕生して間もない頃、各国は独自の道路標識を開発していた。1968年、国際連合経済社会理事会の支援のもと、世界の道路標識を調和させるために「道路標識及び信号に関するウィーン条約」が作成された。それ以来、多くの国がこの条約に署名し、その提案を採択している。この条約によって直接認可されているか、または条約の影響を受けている速度制限標識を以下に示す。
1972年にEUは指令を発表し(1979年にイギリスとアイルランドを考慮して改訂)、加盟国はCGS単位系の使用を廃止し、国際単位系(SI)を採用することを求めた。SIの使用は、加盟国が公文書で「km/h」を「kilometres per hour」の略語として使用することを暗黙のうちに義務づけた。
1975年に発表されたもうひとつのEU指令は、欧州連合内の速度計の配置を規制するもので、「km/h」の文字をすべての言語で表示することを要求しているが、それが「kilometres per hour」の現地語の自然な略語ではない場合もある。例としては、以下のようなものがある。
1988年、米国の国家幹線道路交通安全局 (NHTSA) は、速度計の表示に「MPH、km/h の一方もしくは両方」を使用することを規定した規則を公布した。2000年5月15日には「MPH を使う、またはMPHとkm/hの両方を使う」と明確化された。しかし、連邦自動車安全基準番号101(制御および表示)では、「大文字と小文字の任意の組み合わせ」で単位を表すことができるようになっている。
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